海側遮水壁を担当したのは，東電福島遮水壁工事事務所の田中秀昭所長だ。2006年から東電福島土木工事事務所に勤務し，構内で耐震工事などを担当。震災直後は構内道路や電源ケーブルの復旧にあたっている。復旧作業のなか，3号機の水素爆発を目の当たりにした。「想像を絶する光景が，今も脳裏から離れない」。

2011年10月から準備工事に着手した海側遮水壁の工事では，高線量に苦しみながらも，長さ約25mの鋼管矢板404本の打ち込み，鋼管矢板間をつなげる継手へのモルタルの充填を行い，約520mの壁（他社工区も含めると全長約780m）を構築した。求められる遮水性能は高く，継手内にゴムを入れて全てカメラで確認し，性能を確保した。ここまでは通常の工事では行わない。「自信を持って，遮水できていると言える」。幾度もの実証実験，さらに1本毎に施工状況を確認してきたからこそ，口にできる言葉である。2015年10月，海側遮水壁の閉合作業が終了。全面マスクで拭うことができない涙をこらえながら，工事関係者全員で喜びをかみしめた。

一方，陸側遮水壁は，1～4号機を取り囲むように遮水性の高い凍土壁を全長約1,500m構築し，大量の地下水を原子炉建屋やタービン建屋に近づけさせない対策である。この工事を率いるのは，福島第一凍土遮水壁工事事務所の阿部功所長。入社間もない頃に，東京湾アクアラインの海底地中接合で，凍結工法を経験した。「当社が，凍土方式による遮水壁の提案を始めた頃から，ここで仕事をすることを意識していました」。

2014年8月に着任。構内での実証実験が終わり，本格的に工事が始まった頃である。凍土壁は，マイナス30度の冷却液を移送管で圧送し，約1m間隔で地中に設置した長さ約30mの凍結管の中を循環させ造成する。地盤を凍結させることから，地下に多数存在する埋設物との交差箇所でも施工が可能だ。「他の工事や作業と同様に，作業員と重機を集めることが苦労した点です。特に，ボーリング工や配管工といった専門性の高い工種ということもあり，日本全国の作業員とボーリングマシンがここに集まりました。施工を共に行ったグループ会社のケミカルグラウトをはじめ，協力会社各社の頑張りに大変感謝しています」。全面マスク，タイベック，遮蔽ベストなど放射線対策用の装備では，水分補給やトイレ休憩もできないため，1人あたりの作業時間を3時間とした。4交代，12時間体制で，2,200人以上の職員・作業員が従事し，延べ約30万人が現場で働いた。2016年2月に予定どおり設備の設置を完了し，3月より凍結を開始。光ファイバーによる測温システムも導入し，1万点以上で温度のモニタリングを行い，長期にわたる凍土の状況を把握できるようにした。凍結管と測温管を合わせると1,927本もの削孔を行ったことになる。地下水の流速などの関係で，凍結に時間を要する箇所については，地盤中に薬液を注入する補助工法を適用する。

「これだけ注目を集めている現場はありません。鹿島の総力を結集して，国難に立ち向かいましょう」。2人の所長は声を揃え，社員へ呼びかける。海側遮水壁は，2013年末に閉合による地下水上昇の影響を検討するため，残り9本の鋼管矢板打設を残して一旦打設を終えている。その間，田中所長は，陸側遮水壁の計画や実証実験，本体施工を工事長として担ってきた。「絶対に壊れないと言われていた原子炉建屋が壊れた。その姿を現場で見つめていくことは，建設技術者としての責務ではないか」と，田中所長は続けた。

現在，凍土壁は陸側に敢えて凍結させていない箇所を残している。地下水が流れ込まなくなり，遮水壁で閉合した域内の地下水位が下がり過ぎることにより，建屋内滞留水が漏えいすることが懸念されているからだ。今，最後の凍結管に冷却液を流し，全面凍結が開始されるのを待つ。