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免震技術

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歴史・文化・社会的価値の高い建物の改修に最適な免震技術

免震レトロフィット

既存の建物に免震装置を組み込むことで地震時の揺れを1/2~1/5に低減。
大切な建物を地震から守り価値が向上します。

基礎下免震工法

建物を地盤から丸ごと分離することで、優れた免震効果を実現

既存建物を最も効果的に免震化する工法が基礎下免震工法です。基礎下部に新たな構造床を設け、建物との間に免震装置を設置して免震層とします。建物の外観デザインを変更することなく、建物を通常どおり利用できる「居ながら®」の状態で工事を行うことができます。

免震装置据付け状況

免震装置据付け状況

基礎下免震工法概要図

基礎下免震工法概要図

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柱頭免震工法

敷地にゆとりがなくても無理なく経済的に建物を免震化

基礎下免震工法に比べて工事量や工期が少なく、経済的メリットも大きい免震化工法です。できるだけ居住者に影響を与えない最適な位置で柱を切断し、免震装置を配置します。既存建物の室内デザインを残すことで、免震改修前と同様に建物を利用できます。

1階柱頭免震工法概要図

1階柱頭免震工法概要図

既存建物の室内デザインを残しつつ、柱頭部分に積層ゴムを配置して免震化しました。

既存建物の室内デザインを残しつつ、柱頭部分に積層ゴムを配置して免震化しました。

基礎ピット内免震化工法

耐震改修範囲を1階床下の空間に限定し、全ての階を免震化

建物の基礎下や中間階の免震化ではコストや建物の継続使用に制限が生じる場合、1階床下にある空間を利用する「基礎ピット内免震化工法」が有効です。工事範囲を最小限に抑えることで、居住者の利便性をできるだけ損ねずに建物を免震化します。

基礎ピット内免震化工法

基礎ピット内免震化工法

基礎ピット内免震化工法の概要

基礎ピット内免震化工法の概要。1階床下の高さ3mのピットを構成する基礎梁の中間レベルにスリットを設けて上下に分断し、柱直下に積層ゴムを設置しています。

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物流倉庫や生産施設に最適な免震技術

スマート免震基礎工法®

高度な解析技術と検証方法を組み合わせた設計法で、軟弱地盤でも低コスト・短工期で施工可能

従来の免震構造では、免震装置下部に剛強な基礎梁やマットスラブが必要となることから、この部分を施工するための地下掘削や、鉄筋コンクリート材料の増加がコストアップ要因の一つとなっていました。スマート免震基礎工法は、高度な解析技術に鹿島独自の検証方法を組み合わせることで、耐震性を確保しながら基礎梁断面を薄く抑えることでコストを低減することができます。

免震装置が設置される杭頭部分で、周囲を支える基礎梁部分の設計を合理化。掘削土を削減し工期を短縮します。

免震装置が設置される杭頭部分で、周囲を支える基礎梁部分の設計を合理化。掘削土を削減し工期を短縮します。

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超高層ビルや不整形な建物形状に最適な免震技術

ウインカー工法®

引張に弱い積層ゴムを守り、信頼性の高い免震構造を実現

積層ゴムを鋼製のウイングプレートを介して基礎に固定する据付け工法です。ウイングプレートが引張変形の大部分を吸収するため、積層ゴムは損傷するような引張力を受けず、引張に弱い積層ゴムを守ることができます。積層ゴム本体の加工や特殊な免震装置を必要としない積層ゴムの据付け工法であるため、超高層ビルや不整形な形状の建物でも信頼性の高い免震構造を低コストで実現できます。

通常時は建物の自重は積層ゴムから直接基礎に伝わりますが、地震時は引張変形をウイングプレートが吸収し、左右の揺れを積層ゴムが吸収します。

通常時は建物の自重は積層ゴムから直接基礎に伝わりますが、地震時は引張変形をウイングプレートが吸収し、左右の揺れを積層ゴムが吸収します。(一財)日本建築センターの一般評定を取得しています。

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重要エリアを守る免震技術

部分免震システム

特定の機器やエリアだけを免震化する技術です。最小限のコストで重要な生産装置やデータセンターのサーバーなどを守ることが可能です。

クリーンルーム内での適用事例

クリーンルーム内での適用事例

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交通振動等の上下震動を低減する免震技術

免震防振構法

一般的な積層ゴムに比べ、肉厚の積層ゴムを用いることで上下の柔らかさが10倍以上に向上。上下に柔らかくすることで地震による水平の震動だけでなく、交通振動などの上下震動の室内伝搬を大幅に低減します。幹線道路や鉄道沿線などの交通振動による建物内の騒音を大きく低減させることも可能です。

厚肉天然ゴム系積層ゴム

厚肉天然ゴム系積層ゴム

鹿島技術研究所 西調布実験場 環境工学実験棟

鹿島技術研究所 西調布実験場 環境工学実験棟

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街区全体を守る免震技術

免震人工地盤

免震人工地盤を構築して街区全体を一括して免震化する地域防災技術。建物を個々に免震化する場合と比較して各建物間のクリアランスが少なくなり、街区内における建築計画の自由度が向上します。

形状や高さ、揺れ方が異なる建物を全体で免震化

形状や高さ、揺れ方が異なる建物を全体で免震化

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