･地震被害について ･地震は起こる 　 ･地震の大きさ 　 ･長周期地震動とは 　 ･これが、液状化現象 　 ･地震による教訓 　 ･地震動の大きさは予測できます 　 ･明らかにされる地震の危険度 　 ･耐震規定の歩み 　 ･小破・中破・大破とは トップページ > 地震被害について > 地震による教訓 ●耐震設計基準は地震被害を教訓に見直されてきました。 年代 地震 （マグニチュード） 死者・ 行方不明者数 全壊棟数 耐震設計基準の変遷 1891.10.28 濃尾地震 M8.0 7,273 14万余 1920 　 市街地建築物法施行 1924 　 市街地建築物法改正 1950 　 建築基準法制定 1971 　 建築基準法改正 1981 　 建築基準法改正 （新耐震設計法） 1995 　 耐震改修促進法施行 2000 　 建築基準法改正 （性能設計法の導入） 2005 　 建築基準法改正 2006 　 耐震改修促進法改正 1923.09.01 関東大地震 M7.9 10万5千余 10万9千余 1946.12.21 南海地震 M8.0 1,330 11,591 1948.06.28 福井地震 M7.1 3,769 36,184 1964.06.16 新潟地震 M7.5 26 1,960 1968.05.16 十勝沖地震 M7.9 52 673 1978.06.12 宮城県沖地震 M7.4 28 1,183 1983.05.26 日本海中部地震 M7.7 104 934 1995.01.17 兵庫県南部地震 M7.3 6,436 104,906 2000.10.06 鳥取県西部地震 M7.3 0 435 2001.03.24 芸予地震 M6.7 2 70 2003.09.26 十勝沖地震 M8.0 2 116 2004.10.23 新潟県中越地震 M6.8 49 3,185 2005.03.20 福岡県 西方沖地震 M7.0 1 133 2007.03.25 能登半島地震 M6.9 1 686 2007.07.16 新潟県 中越沖地震 M6.8 15 1331 2008.06.14 岩手県・宮城 内陸地震 M7.2 23 30 2011.03.11 東北地方 太平洋沖地震 M9.0 21,613 127,291 2013 　 耐震改修促進法改正 出典： 理科年表 平成27年版 出典： 理科年表 平成27年版 日本付近の主な被害地震の震央（1885年以降） 福井地震（1948） 〔柱・壁が少ない建物の崩壊〕 新潟地震（1964） 〔液状化現象による倒壊〕 十勝沖地震（1968） 〔短柱のせん断破壊〕 宮城県沖地震（1978） 〔ピロティ部分の崩壊〕 ●阪神・淡路大震災においても多くの建築物が被害を受けました。 ■ 被害は、1980年（昭和55年）以前の建物に集中しました。 ■ ピロティ形式の1階の破壊が、顕著に見られました。 ■ 鉄筋コンクリート造と鉄骨鉄筋コンクリート造の建物では、中間層で破壊した例が多数ありました。 ■ 鉄骨造建物では、柱と梁の溶接部や柱脚での破断が目立ちました。 柱のせん断破壊 　 ピロティ柱頭の崩壊 　 短柱のせん断破壊 1、2階の崩壊 　 中間層（6階）の崩壊 　 中間層崩壊に伴う 渡り廊下の落下 鉄骨造フレームの大変形 　 鉄骨造柱・梁接合部の破断 　 鉄骨造柱脚の破壊 参考文献 　 鹿島都市防災研究会 　 都市・建築防災シリーズ２　建築物の地震被害 文部科学省国立天文台 　 理科年表　平成27年版 　 ･耐震規定の歩み ･小破・中破・大破とは