KAJIMAエコプラザ

資産価値を目減りさせる土壌汚染

 昨今,新聞やテレビなどで,工場の跡地などから検出される有害物質が問題となっています。今月は土壌汚染の浄化について当社の取組みなどを紹介します。
 土壌汚染について歴史を振り返ると,わが国では,昭和40年代に農用地の汚染が大きな社会問題となりました。鉱山や銅山などからカドミウム・銅・砒素などの有害物質が河川に流出し,農作物を汚染したのです。神通川流域で発生したイタイタイ病は,カドミウムが原因で公害問題にまで発展しました。昭和50年代に入ると,六価クロム鉱さいによる土壌汚染が東京都内の住宅地から発見され,地域住民を震え上がらせました。最近では企業が工場を閉鎖し,その跡地にビルやマンションなどを建設するケースが増えてきています。そして工事中に発がん物質などが検出され,工事が中断する事例が急増しています。 このように土壌汚染の問題が顕著化した背景には,有害物質が人体や生態系へ及ぼす影響が明らかになり,人々の環境への関心が高まったことがあげられます。また外資系企業が日本企業とのM&Aを検討する際,不動産価値の算定に土壌汚染調査を実施します。このことが企業の土壌汚染に対する取組みを積極的にさせたとも考えられます。 今日,国や企業などの保有地では,汚染地は全国32万か所に及ぶと推定され,土壌汚染の調査・浄化対策の潜在市場は,全体で13兆円超とも言われています。(土壌環境センター調べ)環境省では,土壌環境保全対策のために必要な制度の在り方について調査・検討を行うため,昨年12月に学識経験者等から成る検討会を発足させました。また東京都をはじめ各自治体も条例等の整備を進めています。 この土壌汚染問題に対して当社では,環境本部,技術研究所をはじめ本支店環境関係部署,関連会社とも連携をとり,調査から評価,対策まで,総合力を活かして対応する体制を整えています。
 このように土壌汚染の問題が顕著化した背景には,有害物質が人体や生態系へ及ぼす影響が明らかになり,人々の環境への関心が高まったことがあげられます。また外資系企業が日本企業とのM&Aを検討する際,不動産価値の算定に土壌汚染調査を実施します。このことが企業の土壌汚染に対する取組みを積極的にさせたとも考えられます。 今日,国や企業などの保有地では,汚染地は全国32万か所に及ぶと推定され,土壌汚染の調査・浄化対策の潜在市場は,全体で13兆円超とも言われています。(土壌環境センター調べ)環境省では,土壌環境保全対策のために必要な制度の在り方について調査・検討を行うため,昨年12月に学識経験者等から成る検討会を発足させました。また東京都をはじめ各自治体も条例等の整備を進めています。
 この土壌汚染問題に対して当社では,環境本部,技術研究所をはじめ本支店環境関係部署,関連会社とも連携をとり,調査から評価,対策まで,総合力を活かして対応する体制を整えています。

土壌汚染の浄化技術
 土壌汚染物質は,大きく重金属,油,揮発性有機化合物に分類されます。そして揮発性有機化合物には,トリクロロエチレンやテトラクロロエチレンなどの化合物が11種類あり,主に溶剤などの用途に使用されます。当社の代表的な浄化技術を紹介します。

●ガス吸引法
揮発性有機化合物を含む土壌ガスを真空吸引して浄化する技術です。当社では,独自の手法により効率的な設計を行っています。地下水をくみ上げ,空気の吹き込みや撹拌により汚染物質を分離させる「揚水ばっき法」と組み合わせて浄化を行う場合もあります。
ガス吸引式
   
●気泡連行法
 高濃度の油で汚染された土壌を微細な気泡により,油分のみを浮上分離して回収する技術です。回収した油分の再利用も可能です。
気泡連行法
   
●生物処理法(バイオレメディエーション)
 地盤中の微生物を活性化させ,微生物分解により浄化する技術です。有機化合物や油に汚染された地下水の浄化に利用されます。処理コストが安く,汚染物質を無害化・無機化することのできる等の特徴を有しています。
生物処理法