健康経営
鹿島グループ 健康経営宣言
鹿島グループは、社員の心身の健康を重要な経営資源と考え、次の取組みを通じて社員の健康づくりを積極的に推進し、健康経営を実践していくことを宣言します。
- 活力に満ち、安全で働きやすい職場環境づくりを進めます。
- 社員一人ひとりが自らの健康に留意し、維持・増進に努めることを支援します。
- 健康経営による成果が、鹿島グループの持続的な成長と、社員とその家族の更なる幸福につながる良好なサイクルを実現します。
2020年10月16日
鹿島建設株式会社
鹿島の健康経営戦略マップ
社員一人ひとりが心身ともに健康でいられるよう、職場環境の整備や健康意識のさらなる醸成に努めています。最終的な目標として「幸福度の向上」「労働生産性の向上」を掲げ、これらを達成するために以下の取り組みを効果的に推進しています。
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現状と実績
健康情報
健康診断受診率
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|---|
| 95.5% | 97.9% | 98.2% | 98.5% | 97.4% |
特定保健指導実施率
| 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 |
|---|---|---|---|---|
| 24.9% | 23.9% | 21.7% | 23.7% | 26.4% |
健康診断の結果
有所見率
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|---|
| 59.2% | 58.3% | 58.6% | 58.4% | 57.4% |
有所見率の多い検査項目
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 脂質 | 33.7% | 31.3% | 30.1% | 30.3% | 28.6% |
| 血圧 | 16.7% | 15.6% | 19.0% | 17.3% | 15.4% |
| 肝機能 | 13.6% | 12.5% | 12.6% | 12.4% | 11.8% |
| 血糖 | 13.9% | 14.2% | 14.3% | 13.7% | 13.2% |
| 血液一般 | 5.2% | 5.7% | 5.6% | 5.5% | 5.7% |
肥満（BMI25以上）
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 |
|---|---|---|---|---|
| 33.4% | 32.1% | 31.2% | 31.2% | 31.4% |
ストレスチェック
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | 2025年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| 受検率 | 95.6% | 94.5% | 94.0% | 92.0% | 92.6% |
| 総合健康リスク | 82 | 82 | 81 | 80 | 80 |
優先課題
安全に・健康に・いきいきと働くためには欠かすことのできない「生活習慣病対策」「メンタルヘルス対策」「ワークライフバランスの充実」に鹿島は力を入れています。3つの分野で目標や活動方針を定め、担当者と協力していきながら課題の達成を目指しています。
| 課題1 | 生活習慣病対策 |
|---|---|
| 目標 |
|
| 活動内容 |
|
| 課題2 | メンタルヘルス対策 |
|---|---|
| 目標 |
|
| 活動内容 |
|
| 課題3 | ワークライフバランスの充実 |
|---|---|
| 目標 |
|
| 活動内容 |
|
鹿島の健康経営の特色
- 予防医療と治療の両立
- 新型コロナワクチン接種
- 長時間労働者への産業医面接（全国）
- 禁煙外来の設置（健康管理センター）
- メンタル不調者への産業医個別面談（全国）
- 特定保健指導（健康管理センター）
- 全国各支店の健康管理担当者との連携
- 半日ドック（健康管理センター）
- 全国土木建築国民健康保険組合との連携
- 胸部CT検査（健康管理センター）
- 健康動画のイントラネットへの掲載
- 風しん抗体検査（健康管理センター）
- インフルエンザワクチン接種
※（全国）…全国で実施 （健康管理センター）…本社健康管理センター（社内診療所）での取組み
海外赴任者の健康管理
海外で勤務する社員には、赴任前と帰任時に、本社健康管理センターで健康診断を受診してもらいます。また、グローバルな健康課題へ対応することの重要性を認識し、三大感染症（HIV/エイズ、結核、マラリア）に代表される各種感染症への対策にも積極的に取り組んでおり、赴任する国や地域の実情に応じて予防接種の費用を会社負担としています。さらに、赴任前と赴任中に社員とその家族の健康をサポートするサービス（赴任前セミナー、アプリの提供、電話相談、メール相談）を、外部の専門機関に委託して導入しています。