2020年，世界は新型コロナウイルスによるパンデミックという非常事態に立たされた。今なお感染拡大が続くなか，見えないウイルスとどのように向き合い，産業活動を維持させていくのか，状況を読み試行錯誤を重ねる日々が続く。

当社はインフラを支える社会構築への貢献を使命に，建設現場においては徹底した感染症対策をとりながら工事を進めることを基本とした。BCP対応用の「新型インフルエンザ対策」をベースに，各現場が状況に応じた取組みを講じた。

基本は密閉，密集，密接（3密）を避け，検温，うがい手洗い，消毒，マスク着用の励行から，朝礼の分散やアクリル板などで仕切りをつくり事務所内での感染対策を行うなどの対応をとった。

4月7日の緊急事態宣言の発出を受け，土木では同月14日付で現場における感染防止の取組み14項目を周知，後日国土交通省から出された「新型コロナウイルス感染予防対策ガイドライン」と併せて対策をとっている。3密回避のためWEB会議ツールやWEBカメラを用いる現場も増えた。

建築では本社による現場運営状況の把握に，BCP対応用の「現場速報システム」を活用。個々の現場担当者との連携で，全社にてタイムリーな情報収集ができるようになった。

顔認証による入退場管理と同時に体温計測を行う取組みも始まった。これを機にデジタル化が急速かつ均一に広まり，生産性向上のさらなる発展が期待されている。