震災から2ヵ月後の1995年3月には，本誌別冊として「阪神・淡路大震災特別増刊号」を発行。震災復旧に全社を挙げて対応し，社員の安否確認，自社や当社施工物件の被害状況の確認，急務とされたインフラ復旧に全力で取り組んでいる様子を紹介した。また石川六郎名誉会長の寄稿，宮崎明社長のインタビュー，小堀鐸二最高技術顧問，中島隆副社長（設計・エンジニアリング総事業本部長），小島雄専務（関西支店長），野尻陽一常務（技術研究所長）による座談会を掲載。その中で，長期にわたる復興に総力を挙げること，学会や官界と連携して，耐震性向上や都市防災の充実に寄与していくことなどが述べられている。技術的には，新耐震基準の建物には被害がなかったことに加え，制震・免震の技術の普及に弾みがつくこと，構造だけでなく非構造部材に注視する必要性などを指摘した。

震災から5年後となる2000年には，2月号特集「神戸は今」で，再興へと向かう神戸の姿を，震災直後と5年後の写真で紹介。交通機関や電気・ガス・水道などのライフラインが復旧し，未来に向けて新しい都市づくりが始まっていることを伝えた。

2005年1月号特集「阪神・淡路大震災から10年」では，震災直後から，復旧作業の陣頭指揮をとった5人の社員が集まり，現場目線で当時を振り返った。そこでは，耐震補強工事が進み，同じクラスの地震が起きても，構造物や建物が壊れ，機能が損なわれる可能性が低減したこと，集積した支援物資を効率良く捌くシステムが不備で今後の課題としたこと，学会や国土交通省と連携して大都市のハザードマップを作成する必要性，日本のボランティア活動が本格化したことなどについて語っている。また2004年10月に発生した新潟県中越地震で，制震・免震などの当社の先端技術が活きたことを紹介した。「地震災害の低減を目指して」と題する小堀鐸二最高技術顧問の寄稿文も掲載した。

2010年3月号には，連載「土木が創った文化」の第3回「復旧」～再び繁栄の街に～を掲載。震災当時，大阪支店土木部工務第一課長だった住吉正信北陸支店長（現・鹿島道路社長）が，人間の力を超えた自然の力のすさまじさを思い知らされたこと，土木技術者としての使命感から，ライフラインの復旧を最優先に作業を進めたことなどを語っている。

その他にも，地震，BCP関連記事のなかで「阪神・淡路大震災」での対応を数多く伝えてきた。

※部署，役職などは掲載号当時で記載