近年，日本の国土に甚大な被害をもたらしている自然災害──。
復旧・復興活動，防災･減災技術の開発やインフラ整備など建設業が果たすべき役割は大きい。
研究・開発，設計，そして災害復旧の現場から6名の技術者が集まり，今，何をすべきかを語った。

新原　私も同じです。当時，入社2年目で，技術研究所の土木構造物の耐震・耐風技術に関する研究開発グループに所属していました。震災直後，現地は交通機関が寸断されていましたが，自分の目で被災地の状況を確かめたいという強い思いから，マウンテンバイクを輪行袋に入れて，土日を利用して新幹線で神戸に向いました。西宮の斜面災害，新幹線の高架橋，阪神高速神戸線の橋脚，ポートアイランドの液状化などの凄まじい被害に衝撃を受けながら，写真を撮り続けました。

福田　私にとって衝撃的だったのは，1階が駐車場でピロティになっているマンションの崩壊と中高層建物の中間層が破壊されている状況でした。構造設計者として弱いところに力が集中することを改めて肝に銘じ，帰りの新幹線では何をすべきかを必死に考えていたのを記憶しています。

江口　私は，千葉県富津で大震災の一報を聞きました。実家が兵庫県なので，とにかく連絡を取ろうと電話をかけ続けましたが，つながりません。姫路なので大丈夫だろうと思いながらも，心配な時を過ごしたのを覚えています。災害時には，安否を含め情報がいかに大切かを知るきっかけともなりました。震災直後から，会社に故郷の復旧・復興に尽くしたいと懇願を続け，1年後に兵庫県や阪神高速道路などの復旧工事に携わりました。

青山　私の実家も兵庫県です。新入社員として土木技術本部環境開発部に配属され，廃棄物や汚染土壌などに関する業務についたところでした。家からも会社からも，電話がつながらない状況が続きましたが，当日夕方に，ようやく家族の無事を確認できました。通信インフラの大切さを，身を持って体験しました。

近藤　通信インフラの話になりましたので，総務部から聞いた阪神・淡路大震災での経験を自社BCPに活用している例を紹介しておきます。大阪支店（当時）は，震災対応の詳細な日報を記載していたそうです。そこには“テレフォンカードが使えない。10円玉を用意しておくこと”“タクシー無線が有効な通信手段だった”“通信手段は複数用意しておくこと”など通信インフラに関して細かく記載がありました。この記録から，各拠点にはMCA無線，社内専用線などが配備されました。東日本大震災直後には，MCA無線が唯一の通信手段として活用されたのです。

福田　当時の具体的な記録が役に立ったのですね。技術的にも記録に残すことは意義があります。当時から大きな地震があると，技術研究所と小堀研究室の専門家を中心に，すぐに現地で調査できる体制が整えられていました。阪神・淡路大震災でも，地震のあった当日に調査の先発隊が神戸に向かいました。翌日には調査人員も補強して，地震動，地盤，基礎被害，建築・土木構造物の被害を調査しました。10日後には被害報告の速報を作成し，2週間後の2月1日には「平成7年兵庫県南部地震被害調査報告書（第1報）」ができあがりました。これは，当時の野尻陽一技術研究所長の強いリーダーシップによるもので，自らも被災地に入り，技術陣を指揮されました。この報告書は，一企業として，大変迅速な対応で，学会やマスコミからも大きな反響があったのを覚えています。

新原　野尻所長は，震災復旧に関わる技術開発を至急立ち上げるという方針を打ち出し，私は既存の橋梁を供用したまま免震化するという技術開発を任されました。短期間で成果を出すことがミッションであり，震災から8ヵ月後には，大型振動台を用いて兵庫県南部地震の地震波による免震橋梁の公開振動台実験を行いました。震災後に開発された新技術として注目が集まり，多くの方々に見学してもらいました。この技術は，すぐに実用化され，多くの橋梁に適用されています。

加藤　小堀研究室（当時）に所属していたので，地震動の担当者として直後から現地で被災調査を行い，報告書作成に関わっています。報告書をまとめることは，研究開発や営業的な観点からも重要です。例えば，阪神・淡路大震災では，新耐震基準の1981年以降の建物には構造的な被害が非常に少なかった一方，それ以前のものは大きな被害が出ていました。こういったことを地震動の特性とともに写真やデータとして残すことが重要なのです。具体的には，耐震改修促進法の整備もあり旧耐震基準の建物に対して耐震補強技術の開発を加速させましたし，新耐震基準の建物には，鹿島が先駆的に開発を進めてきた制震・免震技術の適用が一気に広がりました。

江口　東日本大震災（東北地方太平洋沖地震）や昨年11月に起きた長野県北部の地震でも被害状況をまとめたと聞いています。他社にいた経験から感じるのは，どの建設会社の社員も，復旧や復興工事に熱意を持って対応し，個々には様々な経験を積んでいます。ただ，経験という暗黙知を報告書としてまとめあげ，将来に活かしていることが鹿島の力だと思いますね。

近藤　東日本大震災の話も出てきましたので，少し幅を広げていきます。東日本大震災では「想定外」という言葉を多く聞きました。人間はどうしても自分の経験や知識の範囲で物事を考えてしまいますが，私たち技術者はいかに「想定外」に対応していけば良いでしょうか。

加藤　記録としてまとめることの重要性が指摘されましたが，特に地震に関しては，歴史に学ぶ姿勢も重要になると思っています。恥ずかしいことなのですが，地震や地震動を理屈で捉えがちだったと感じます。例えば，関西に巨大地震は発生しない，自分が生きている間に日本でM9.0の地震は起きないという考えが頭の隅にあった気がします。しかし，1000年以上前には貞観（じょうがん）地震が発生し，東北地方に甚大な津波被害を引き起こしていますし，少し前の2004年にはスマトラ島沖地震が発生しているのです。

新原　分かっていないことに，どう対応するのか技術者として悩むところです。例えば私が担当する土木分野の設計では，液状化現象のシミュレーションが設計手法として確立されていますが，入力する地震波が違えば設計の結果も大きく変わります。想定外の地震波のときにどのようなことが起こるのかをイメージしておくことの必要性を感じています。

加藤　建築でも同じようなことが言えると思います。

福田　その答えは「想像力（イマジネーション）」ではないかと考えています。技術者として，経験値だけで思考するのではなく，分かっていない部分については，予想外のことが起きたらどんな現象が生じて，その影響はどうなるかといったことを想像して，業務にあたることだと思っています。

近藤　それは，地震に限らず自然災害全般に言えることですね。最近は，スーパー台風の発生，竜巻による建物の直接被害，雪の少ない地域における大雪による大屋根の崩落，広島での土石流の発生，御嶽山の噴火など，様々な自然災害が生じています。豪雨災害の緊急対策工事を担当している江口所長に現場の状況をお聞きしたいと思います。

近藤　まさに自然の猛威と闘いながらの工事ですね。災害列島ともいえる日本における建設業の役割を，どう考えますか。

江口　この工事を担当して感じたのは，TEC-FORCE（テック・フォース　国土交通省緊急災害対策派遣隊）の力です。大規模自然災害が発生すると，全国から選ばれた様々な災害対応のエキスパートを現場に派遣して，被災地の早期復旧や災害応急対策に対する技術的な支援を行います。赤谷工事にも派遣され，土砂災害や砂防分野のプロが結集しました。当社には，大規模災害時には全社を挙げて被災地を支援する体制もあり，様々な災害に対する専門家がいます。施工という側面から，あらゆる設計に対応できる災害対策技術のレパートリーを増やし，国や自治体へ提案していくことが必要ではないでしょうか。これは，一企業でなく“オールゼネコン”で取り組む必要があるかもしれません。現在，当社も参画し，複数の建設会社で構成される次世代無人化施工技術研究組合では，災害現場に必要な無人化重機などの開発を積極的に行う予定であり，一つの足掛かりになると考えています。