建設工事においては、工事区域とその周辺の動植物や自然環境のモニタリングや保全対策の重要性がますます高まっています。工事の進捗に伴い、日々地形等の状況が変化するため、継続的なモニタリングを行い、実施している環境保全対策を最適化する必要があります。

動植物を中心とした環境モニタリングでは、動植物の写真や調査時刻、分布地点といった情報が必要になりますが、これまではそれぞれの記録方法や媒体が異なり別々に管理していたために、データを一元管理し、わかりやすく表示するには手間と時間、そして、環境の専門知識や長年の経験が必要でした。

そこで鹿島では、iPad^※を用いて効率的かつ精度よく動植物の写真データや位置情報を記録し、電子地図上へマッピングできる「いきものNote」を開発しました。

※iPadは米国Apple,Inc.の登録商標です。

平成27年度ダム工学会賞　技術開発賞

ビオトープ（biotop）は学問的には「特定の生物群集が生息する単位空間」と定義されています。これは、ある特定の生物だけではなく、それをとりまく様々な生物が共に自然に生息できる環境（生態系）を備えた空間を意味しています。ビオトープを創生することにより、市街地にも自然環境を持ち込み、野生生物の生息環境を創り出すことが可能になります。開発等により、生息環境が失われる希少生物等に対して、新たな生息環境を提供するミチゲーション（環境影響軽減）の一つとしても重要な技術で、生物多様性保全に役立つ技術です。自然観察や環境教育の場、人々のやすらぎの場を提供することも可能です。

• 周辺地域を含めて、気候、地形、植生、動植物相などを十分に調査し、ビオトープ創生後の利用、維持、管理等も考慮した最も効果的なビオトープ計画が必要です。
• 目標となるビオトープにあわせて、多様な生物が生息できるように多様な環境が必要です。
• 野生の植物を植えたり、野生動物を放すこともありますが、その場合には、生物多様性に配慮し、その地域にもともと生息している動植物に限定し、周辺の自然の生態系を乱すことがないように十分な配慮が必要です。
• ビオトープは造成が終わった段階が出発点です。ビオトープとしての機能が発達するのには時間がかかる場合もあります。ビオトープの変化を継続的に調査して、目標のビオトープに合うような維持・管理が必要となる場合もあります。

生物多様性の保全や環境教育に貢献

• 市街地を中心に急速に失われつつある自然を呼び戻し、貴重な野生生物の生息場所を提供し、生物多様性保全に貢献します。
• 人々に自然と触れ合える安らぎの場を与え、自然の仕組み、大切さを学ぶ環境教育の場としての利用も可能です。

地域全体の自然環境の改善にも有効

• 1つ1つは小さなビオトープでも、地域の中の複数のビオトープのネットワーク化により大きな効果を上げることができます。既存の調整池等のビオトープ化も可能です。
• ビオトープ化により、複雑な生態系が成立し、池水の水質が良い状態で安定する効果もあります。

河川や調整池などの水辺環境は動植物の生息環境として重要な機能をもつことが認識されるようになり、環境保全効果に優れた多自然型護岸の採用が増加しています。ポーラスコンクリート（POC）は通常のコンクリートと異なり、動植物が利用可能な空隙を作ることができるため、多自然型護岸として利用されています。しかし、従来のPOCは使用する骨材（または空隙）が小さく、動植物の生育環境としては不十分でした。

鹿島は、農研機構農村工学研究所、住友大阪セメント、ケミカルグラウトと共同（官民連携新技術研究開発事業）で、従来のPOCより空隙の大きい「環境配慮型ポーラスコンクリート工法」を開発しました。

特許登録済

多様な生物の生息できる大きな空隙と必要強度を確保

• 20～40mmの骨材を使用することで、従来のPOCの2倍程度の空隙径を持つPOCが製造可能になりました。大きな空隙によって多様な生物が生息できます。
• 特殊混和剤を使用することにより、大きな骨材でも護岸に必要な圧縮強度10N/mm²を確保できます。

自然土壌の充填が可能

• 空隙が大きいため、アルカリの緩衝効果が高く安価な黒土などの自然土壌を充塡できます。

施工可能場所の拡大を実現

• 各工程に施工規模に応じた施工機械を使用することで、小規模な水路から大規模な護岸まで現場打設が可能です。二次製品ブロックでの施工にも対応しています。

草刈作業の省力化

• 通常の多自然型護岸に比べ足場の安定性があるため、草刈作業を省力化できます。

多様な水生昆虫や植物が良好に生育

• 植生域・底泥域など環境の異なる部分に棲み分けを行い、RC水路に比べ様々な水生昆虫が生育しています。
• 骨材粒径の小さい従来のPOCに比べて植物の生育が良好で、多様な植物が生育しています。

根が深く、肥料要求性の低い日本在来の草本植物や木本植物が早期に侵入し、周辺の景観に調和した自然な植生を速やかに成立させることも可能です。基盤材には、現地発生土や伐採材などを利用することもできます。生物多様性保全の観点から、外来植物や外国産の在来植物を用いず、地域系統の植物だけを用いる緑化や、種子を播種しないで飛来種子に期待する緑化など、立地条件や緑化目標などにより、様々な方法が選択できます。