中期経営計画の基本方針の一つ「次世代建設生産システムの構築」では，生産性向上と働き方改革を両輪としている。それを体現しているのが「IHI新拠点建設工事」（埼玉県鶴ヶ島市）だ。着工は昨年11月，今年8月までに床面積約2万4,000m²もの民間航空エンジンを対象とした整備棟などを施工する。発注者のIHIにとっては21年ぶりの新拠点。成長著しい民間航空エンジン事業を拡大するための重要な位置づけとなり，2019年内の稼働開始を目指している。

10ヵ月という短工期を実現するための鍵となるのは，特集でも紹介した「フロントローディング」だ。工事に着手する数ヵ月前には，設計担当者ほか多くの関係者とともにBIMによる3Dモデルを完成させ，マスター工程を導き出した。施工上の特徴として，エンジン整備のための天井クレーンのほか，電気，空調，給排水，消防設備など，鉄骨から吊るものが多く，鉄骨の形状も複雑となることが挙げられる。現場を率いる沼尻昭所長は，鉄骨関連の市場を考慮すると着工後の発注では間に合わないと判断。顧客や協力会社からの理解を得て，着工前に鉄骨を先行発注することに漕ぎ着けた。早い段階から様々な課題を整理でき，関係者間のスムーズな合意形成につながったという。

現在，鉄骨工事を継続しながら耐火被覆や外装工事を進めている。4月からは内装工事にも着手した。ハイピッチで進む工事であっても，80日の閉所を掲げた。週休2日のペースだ。第1回は，この現場の取組みから，働き方改革のヒントと課題を探る。

現場状況（4月時点）

週休2日にプラスαを

当社では，特殊な条件の現場を除く全ての現場で2021年度末までに週休2日実施率100%を目指している。沼尻所長は，着工前のマスター工程作成時点で，80日の閉所を盛り込んだ。「フロントローディングにより着工前としては，かなり正確な施工計画も含めた工程を作成することができ，週休2日ペースの閉所が可能だと判断しました」。これまで計画どおり工事が進み，工期の短さを感じさせない落ち着いた雰囲気が現場にはある。もう一歩，踏み込んだ取組みも実践中だ。所員にもっと休みをとってもらいたいと，竣工の半年前から休日計画を策定し，全員で共有している。この取組みは，約5年前に中部支店の現場で副所長を務めていた時に発案して以来，着任した現場で実施してきた。「半年先であれば，仕事の調整もしやすいですし，何より家族との予定が立てやすいです」。今も単身赴任中の沼尻所長。家族との時間を大切にして欲しいという想いが滲みでる。

状況に合わせ最適ツールを選ぶ

魅力ある就労環境とは，休暇を取得できるだけではない。安全が守られ，安心して働けることも大切な要素だ。沼尻所長は，これまでも安全に関する周知・伝達を丁寧に，そしてスピーディに所員から最前線で働く作業員まで伝えることを心掛けてきた。しかし，作業員に対しては，口頭やプリントアウトした紙に限られ，本当に理解してもらっているのかフラストレーションがあったという。

そこで，今回の現場では，朝礼台に大型のスクリーンを設置。過去の災害事例や支店などで行われる安全衛生関連の会議での周知事項を，具体的なビジュアルや説明用パワーポイントを映し出している。周知メールを直接スクリーンで見てもらうこともある。多くの作業員が，スクリーンに集中しているのを見ると安全第一の姿勢が伝わっていると実感できるという。また，電子ホワイトボードも導入し，重機や資材の配置情報などのデジタルデータに対して，手書きで注意事項を書き込むなどの効率化も図った。さらに，ドローンによる現場パトロールも開始した。

「技術の進歩により，ツールの選択も増えました。これからも現場状況に合わせて最適な手法を選んでいこうと思います」。

朝礼台に設置した大型のスクリーンで過去の災害事例や対策を周知している

ドローンによる現場パトロール映像。現場事務所から作業状況を確認できる