防災の原点は，「自分の身は自分で守る」ことである。日頃から地震災害に備え，訓練などを通して災害対応力を高め，地震発生時には，まずは自分と家族の身の安全を守る行動が必要となる。そして，私たちは自社の震災復旧活動に参加し，建設業の社会的使命を果たさなければならない。ここでは，首都直下地震が発生したと想定し，ある仮想社員の行動をモデルケースに，当社の震災対策を紹介する。

3月5日（土），東京都江東区で所長としてシールド現場を率いる東京土木支店の赤坂（仮名）は休暇を取り，東京都中央区の月島にある自宅にいた。朝7時，ドーンと突き上げるような強い揺れに襲われ飛び起きる。自宅は超高層マンションだが，ゆっくり長く揺れる感じではなかった。「震源が近い首都直下地震だ。それも相当に大規模なもの。東京が大変なことになる。妻と娘は？うちの現場は大丈夫か？」。キッチンから悲鳴に近い声がする。床を這いながらキッチンに行くと，二人は震えながらテーブルの下にいた。朝食の用意をしていたようで，沸騰した鍋が落ち，床に転がっている。“地震だ火を消せ”は昔の標語で，今は“地震だ身を守れ”だと聞いていたことが，大火傷から身を守ったのだ。携帯の緊急地震速報を確認するとマグニチュード7．3，震源地は東京南部。家具の転倒防止対策を念入りにしていなければ，タンスに押し潰されていただろう。食器棚のなかは散乱していたが，扉の自動ロックがかかり食器が飛び出してくるのを防ぐことができた。赤坂は，備えの大切さを実感するとともに，何より，家族にケガがなく無事だったことに胸をなでおろした。

その後，非常時の備蓄品や防災用品，非常持出品，地図を取り出した。停電していたのでラジオで状況を確認する。ちょうど，内閣総理大臣が非常事態宣言を出したところだった。東京を最大震度7の直下型地震が襲い，都心南部は広範囲で震度6強，津波の心配はないと伝えていた。ワンセグテレビも見ることができた。老朽化した建物が倒壊し，多数の要救助者が発生している模様だ。現場が心配だが電話がつながらない。現場勤務中の部下にメールを送る。電気は止まっていたが，携帯やスマートフォンでインターネットは使えたので，「鹿島従業員安否システム」に自分と家族の無事，住居可能，出社可能であると登録をした。公共交通機関は止まり，車は使えない。しかし，現場に行かなくては。「エレベータは止まっている。これからは停電が続き，メールは遅延，水道や下水も利用できないと思った方が良い。困ったことがあれば指定された避難所に行くように」と妻と娘に言い，家族間の連絡方法を再確認した。後ろ髪を引かれたが，自分用の非常持出品と地図を持ち，7時半過ぎ，現場へとマウンテンバイクで出発した。

道路は，多くの場所で，亀裂や沈下が起き，老朽化した木造住宅やビルが倒壊していた。まさに21年前，テレビで見た阪神・淡路大震災直後の光景が目の前にあった。赤坂は，自分が二次災害に遭わないよう安全を第一に考え，通行可能な道路を選びながら現場へとペダルを漕ぐ。途中，地図を見ながら当社が施工した物件を中心に，沿道の被災状況を確認していった。主要な幹線道路や環状７号線内側で，交通規制がされたようだ。建物や電柱の倒壊もあり，実際に車が走れる道路は少ないと感じた。スマートフォンで「社員向け震災対策情報（BCMプラットフォーム）」をチェックすると，関東支店（さいたま市大宮区）に本社を代替する震災対策本部が設置されていた。本社ビル（東京都港区）は建物自体の損傷はなかったが，近くで発生している火災の影響を考慮し，横浜支店の磯子寮（横浜市磯子区）に入った押味社長が代替本部を指示したのだ。参集社員による震災時の拠点の立ち上げも始まっていた。ほかにも掲示板を見ると，稼働中現場や過去施工物件について，被災状況の確認が行われている。うちの現場の状況は？ メールが遅延しているのか。部下からは未だ返事がない。「オンラインハザードマップシステム」での予測によれば，大きな被害にはならないはずだが，自分の目で確かめなければ安心はできない。

現場に到着したのは9時過ぎ。10km弱の道のりだったが1時間以上かかってしまった。現場は24時間体制で稼働していたが社員，協力会社社員とも避難し，全員無事だった。何人かの社員が既に現場の安全を確認し，余震に備え二次災害を防止するための対策を行っていた。会社への報告は，「災害時現場速報システム」で，現場の状況を携帯電話から写真付きで登録した。

10時，東京土木支店から赤坂の携帯へメール連絡が入る。国道246号の一部区間のがれきを撤去し啓開にあたってもらいたいとの依頼である。一般国道などを緊急輸送に使えるようにするための道路啓開は，災害時に建設業が国から求められる大きな役割である。災害協定に基づき，国土交通省から日本建設業連合会を通して，当社の震災対策本部へ依頼があったのだ。赤坂は，重機の手配を行い，配下の社員，協力会社各社を率いて現地へ向かうが，道路は通行不能箇所や渋滞，火災などがあり，迂回を余儀なくされた。到着したのは夕方だった。現地近くの現場事務所を，拠点として使うことになり，事務やIT系の社員が中心となって連絡調整に必要なMCA無線，パソコン，モバイルルーターなどの整備のほか，食料を用意しておいてくれた。この拠点で啓開作業の計画を練り，24時間体制で作業にあたることにした。翌日の午後には，何とか走行車線を確保できた。

しかし，木造住宅密集市街地などでは大規模な延焼火災が発生し，建物被害に巻き込まれた要救助者が数多くいる地区では，啓開作業が遅れているようだ。道路のほか，首都圏の新幹線・JR在来線，私鉄・地下鉄が全線で不通となり，郊外の自宅で被災した従業員は都心へ向かえない。このことは従業員徒歩参集予測で事前にわかっていたため，都内の社員寮からも応援社員を供給する体制はできていたが，それでも人員不足は否めない。「他の現場を手伝いに行こう」と，皆から声が上がるが，長丁場となる復旧作業，まずは社員や協力会社に十分な休息をとらせるため，本部，支店と相談して交代体制を計画した。その後，指示された他の啓開作業現場に合流，引き続き復旧作業を続けた。震災から48時間，緊急輸送道路が概ね啓開された。

阪神・淡路大震災での災害復旧工事の状況

大震災から3日を迎えた。主要な幹線道路や環状7号線内側の交通規制は継続されているが，緊急作業や緊急物資運搬の車両は徐々に増加。高速道路は緊急交通路としてのみ使われている。当社の震災時の物流拠点の一つである技術研究所西調布実験場（東京都調布市）では，震災直後から，工事に使う資機材や仮設トイレ，食料，燃料などの支援物資が全国の支店から集まり，都内各所の復旧現場へ供給し続けてきた。緊急輸送道路の啓開に伴い，その量も急速に増えるようになった。道路，橋，鉄道などのインフラ施設のほか，庁舎や病院，オフィスビル，工場などの当社施工建物の被災度判定も本格化する。

赤坂は，ようやく自宅に戻った。2万人以上が犠牲になった大震災であり，妻と娘も不安のなかで72時間を過ごしていた。報道によると，建物の倒壊や火災，転倒した家具による犠牲者が多いという。また，自宅が倒壊しなくても，食料や物資の不足，断水の継続により，避難所の避難者数が日々増えていると伝えている。耐震性の高いマンション，家具の転倒防止対策が家族を守ってくれ，そして十分な備蓄により，何とか避難所に行かなくても生活ができた。特に携帯トイレ，趣味で使っていたアウトドア用のランタンや炭，ソーラー充電器，貯めていた風呂の水が役立った。

赤坂にとって，これほどの緊急対応は初めての経験だった。そんな中で，迅速な判断と行動ができたのは，あらゆる災害をイメージし，その時どのように行動し，何をしなければならないのか，何を備えなければならないのかを日頃から考えていたからだと振り返る。そして，テレビが伝える上空からの映像を見て，首都東京の復旧・復興活動は，まだスタート地点にも立っていないと感じた。これからが本番，厳しい道のりが待っている。

※この仮想社員の行動モデルケースは，「首都直下地震の被害想定と対策について（最終報告）」（中央防災会議　首都直下地震対策検討ワーキンググループ）を参考に作成した