学園の多彩な資産を新たな収益源に

学校法人の持つ土地・建物などの資産有効活用を図るために、具体的な収益事業を提案し、導入による学校経営上の効果を検討します。学校のポテンシャルを様々な角度から分析し、本来の教育・研究内容や学校のイメージを損なうことのない、学校法人にふさわしい併設機能、収益事業を提案します。また、新たに学校施設を新築・改築する際に、予め収益事業の導入を建物計画に取り込むことも可能です。経営の視点から収益事業導入の可否を検討し、意思決定をサポートします。

会員制スポーツクラブを学校の上層階に設置することが可能です。また、体育館などを使用時間外に貸し出す学校もあります。

鉄道沿線に立地する学校では、交通利便性を活かし、上層階を学生向け賃貸住宅とすることができます。

都心に立地する学校では、利便性と容積率を活かして、オフィスなど賃貸スペースを併設することができます。

キャンパスで学ぶ年齢層が広がっています。海外で見られるような、コミュニティスクールやキャンパスリンク型シニアハウスなどを、学校法人が地域で展開する可能性も高くなっています。学校法人が蓄積してきた教育、研究、人材をもとに何が地域で展開できるのか、貢献できるのか、そして将来の収益源に繋げることが出来るのか、学校法人と共に検討して参ります。鹿島の提案にご期待ください。